諸説ある。 漢民族の宋が女真族の金によって南方に追われたことがあったため、明に「後金」という国号を警戒されることを恐れて、金と同音異字の「清」としたという説。 五行説にもとづくという説。明が「火徳」であることから、それにかわる「水徳」をあらわす「?」と、『周礼』で東（満洲は中国の東北部にあたる）を象徴する色とされる「青」を組み合わせ、中原進出の意味を込めたというもの[1]。 また、「しん」という読み方が、北京官話と異なることは長崎や明の遺民を通じて伝えられていたものの、そのことは知識人らの残した文書などにみられる程度である。 ラテン文字転写としてウェード式では清を「Ch'ing」と綴る。1958年のピンイン制定後は「Qing」と綴る。 17世紀初頭に明の支配下で、満洲に住む女真族の統一を進めたヌルハチ（太祖）が、1616年に明から独立して建国した後金国が清の前身である。その子のホンタイジ（太宗）は山海関以北の明の領土と内モンゴルを征服し、1636年に女真族、モンゴル人、漢人の代表が瀋陽に集まり大会議を開き、そこで元の末裔であるモンゴルのリンダン・ハーンの遺子から元の玉璽（後に作られた偽物である可能性が高いが）を譲られ、大清皇帝として即位するとともに、女真の民族名を満洲に改めた。 順治帝のとき、李自成の乱によって北京が攻略されて明が滅んだ。清は明の遺臣で山海関の守将であった呉三桂の要請に応じ、万里の長城を越えて李自成を破った。こうして1644年に清は首都を北京に遷し、中国支配を開始した（「清の入関」）。しかし、中国南部には明の残党勢力（南明）が興り、とくに鄭成功は台湾に拠って頑強な抵抗を繰り広げた。清は、はじめ摂政王ドルゴン（ヌルハチの子）によって、のち成長した順治帝の親政によって、中国南部を平定し明の制度を取り入れて国制を整備した。 異民族である満州族の支配を漢民族が比較的容易に受け入れた背景には、明の王室を武力によって取って替わったのではなく、明を滅ぼした李自成を逆賊として討伐し、自殺に追いやられた崇禎帝の陵墓を整備するなど、あくまで明の後を継いだことを前面に出していた事が考えられる。 順治帝に続く、康熙帝・雍正帝・乾隆帝の三代に清は最盛期を迎えた。 康熙帝は、即位後に起こった三藩の乱を鎮圧し、鄭氏の降伏を受け入れて台湾を併合して、清の中国支配を最終的に確立させた。対外的にはロシアとネルチンスク条約を結んで東北地方の国境を確定させ、外モンゴルとチベットをエステサロン させた。 18世紀の大清また、このころ東トルキスタンを根拠地としてオイラト系モンゴルのジュンガル部が勃興していたが、康熙帝は外モンゴルに侵入したジュンガル部のガルダンを破った。のち乾隆帝はジュンガル部を滅ぼして東トルキスタンを支配下においた。これによって黒竜江（アムール川）から東トルキスタン（新疆）、チベットに及ぶ現代の中国の領土がほぼ確定した。 こうして少数の満洲族が圧倒的に多い漢族をはじめとする多民族と広大な領土を支配することとなった清は、視力回復 王朝の中でも特有の制度を築いた。藩部と呼ばれた内外モンゴル・東トルキスタン・チベットでは土着の支配者が取り立てられて間接統治がひかれ、理藩院に管轄された。満洲族は八旗に編成され、軍事力を担った。また、皇帝が行幸で直轄する地域を訪れる際には漢民族の支配者として、藩部の支配地域に行く際にはゲルに寝泊りをしモンゴル服を着用するなど、ハーンとして振舞うことで関係を維持した。重要な官職には漢族と同数の満洲族が採用されてバランスを取った。雍正帝の時代には皇帝直属の最高諮問機関軍機処が置かれ、皇帝独裁の完成をみた。 中国が繁栄を極めたこの時代には文化事業も盛んで、特に康熙帝の康熙字典、雍正帝の古今図書集成、乾隆帝の四庫全書の編纂は名高い。一方で満洲族の髪型である辮髪を漢族にも強制し、文字の獄や禁書の制定を繰り返して異民族支配に反抗する人々を弾圧し、凌遅刑と呼ばれる凄惨な処刑を清が滅亡する20世紀初頭まで行い、その刑で処刑された人肉は一般家庭などで薬として食されていた。（この凌遅刑を撮影した写真が現存している）。 しかし、乾隆帝の60年に及ぶ治世が終わりに近づくと、乾隆帝の奢侈と十度に及ぶ大遠征の結果残された財政赤字が拡大し、官僚の腐敗も進んで清の繁栄にも陰りが見えはじめた。乾隆帝、嘉慶帝の二帝に仕えた軍機大臣の和?は、清朝で最も堕落した官僚の一人であり、乾隆帝の崩御後、新政を行おうとする嘉慶帝により自殺に追い込まれた。 19世紀の中国は、清の支配が衰え、繁栄が翳った時代である。清朝は、大規模な社会動乱、経済停滞、食糧の供給を逼迫させる人口の爆発的増加などに苦しんでいた。これらの理由に関しては様々な説明がなされるが、基本的な見解は、清は、この世紀の間ずっと、時代遅れの政府、官僚組織、経済では対処しきれない国内問題と自然災害に直面したということである。 19世紀の中国にとっての主要な問題の一つはどのようにして外国と付き合うかということであった。それ以前は、中国は東アジアにおいて覇権を握っており、中華思想により、中国の皇帝が『天下』を支配し、冊封体制の下で近隣諸国を統率するものと考えていた。しかし、18世紀後半になると、ヨーロッパ諸国が世界に進出し、産業革命と海運業により経済を発展させていった。イギリス商人は18世紀末にヨーロッパの対中国貿易競争に勝ち残って、レーシック の開港地広州で茶貿易を推進した。 1793年、イギリスは、広州一港に限られていた貿易の改善を交渉するため、ジョージ3世が乾隆帝80歳を祝う使節団としてジョージ・マカートニーを派遣した。使節団は最新の工業製品や芸術品を皇帝に献上したが、清はヨーロッパの工業製品は必要とせず、ジョージ3世は自由に皇帝に敬意を表してよいという返答を得たのみであった。これはイギリス政府の気分を深く害することとなった。 この清の対応の結果、イギリスと清の貿易では、清の商人は銀での支払いのみを認めることとなった。当時のイギリスは、茶、陶磁器、絹を清から大量に輸入していたが、これらの代償として中国に輸出する商品を欠いていたのである。これに対し、イギリスはアメリカ独立戦争の戦費調達や産業革命の資本蓄積のため、銀の国外流出を抑制する必要があり、インドの植民地で栽培したアヘンを中国に輸出することで三角貿易を成立させた。清は1796年にアヘンの輸入を禁止していたが、アヘン貿易は次第に拡大し、中国社会でのアヘンの蔓延は清朝政府にとって無視できないほどになった。このため、1839年林則徐を欽差大臣に任命してアヘン貿易の取り締まりを美容整形 した。 林則徐はイギリス商人らのアヘンを没収して処分する強行策を取ったが、かねて自由貿易を望んでいたイギリス政府はこの機会に武力で開港させる決意を固めて、翌1840年アヘン戦争を起こした。強力な近代兵器をもつイギリス軍に大敗した清は、1842年イギリスと南京条約（およびそれに付随する虎門寨追加条約、五口通商章程）を締結した。主な内容は、香港の割譲や上海ら五港の開港、領事裁判権の承認、関税自主権の喪失、清がイギリス以外の国と締結した条約の内容がイギリスに結んだ条約の内容よりも有利ならば、イギリスに対してもその内容を与えることとする片務的最恵国待遇の承認であった（その後、1844年にフランスと黄埔条約を、アメリカと望厦条約を締結した）。 対中国貿易はこの後も伸び悩んだので、イギリスは1856年清の官憲がイギリス船アロー号の水夫を逮捕したのを口実に、1857年アロー戦争を起こした。イギリスは、宣教師が逮捕斬首にあった事を口実として出兵したフランスと共に広州・天津を制圧し、1858年に公使の北京駐在・キリスト教布教の承認・内地河川の商船の航行の承認・英仏に対する賠償金・アヘンの輸入公認などを認めさせる天津条約を締結した。その後北京を制圧し、天津ら十一港の開港・イギリスに対し九竜半島の割譲・中国人の海外への渡航許可を清に認めさせる北京条約を結んだ（1860年）。これにより外国商品の中国流入が進んだ。また、このときロシアに沿海州を割譲した。