一方、中央ラーダはウセーヴォロド・ホルボーヴィチを長とする代表団をブレストへ送った。交渉団は、ムィコーラ・レヴィーツィクィイ、ムィコーラ・リュブィーンシクィイ、ムィハーイロ・ポーロズ、オレクサーンドル・セヴリュークら政府の重役によってなっていた。1月1日にブレストへ到着した交渉団は、ロシアとは別に中央同盟国側との交渉を開始した。 トロツキーらは、ウクライナと中央同盟国との交渉の妨害を図った。しかし、ドイツ軍の武力を必要とするウクライナとウクライナの穀物を必要とする中央同盟国の利害はまったく一致しており、ロシアの介入する余地はなかった。1918年2月9日、中央ラーダの代表団は中央同盟国との講和条約となる「ブレスト＝リトフスク条約」を結び、独墺軍が中央ラーダ軍とともに反ボリシェヴィキ戦線を張ることで一致を見た。これは第一次世界大戦で結ばれた最初の講和条約となり、またウクライナにとっては初めて自国の独立が国際的に認められたことになった。ウクライナは、中央同盟国の軍事協力の見返りに、100万トンの穀物の提供を約束した。 これを受け、2月10日にはロシア側代表団のトロツキーは交渉の一方的な打ち切りを宣言した。このとき、ボリシェヴィキ政権は、ロシア革命に賛同するヨーロッパの労働者たちが決起することを期待していた。また、この時点でボリシェヴィキはキエフを含む中部ウクライナと東ウクライナの大半を手中に収めており、まったく油断していたといえる。ウクライナと中央同盟国との講和に驚いたレーニンは慌ててウクライナへの懐柔策を採ったが、時すでに遅かった。 中央同盟国側は、ウクライナとの講和とロシアとの交渉決裂とに応じて2月18日にロシアとの休戦を破棄し、ウクライナ軍と合同して赤軍占領地へ攻め上った。合同軍は続く2週間のあいだにウクライナを奪還、さらにバルト海沿岸も占領した。ドイツ艦隊はフィンランド湾を目指し、ペトログラートに迫りつつあった。戦術が稚拙で装備にも劣る赤軍は、独墺軍の敵ではなかった。ドイツやオーストリア・ハンガリーの労働者たちへの期待も潰え、ボリシェヴィキ政権はさらに悪い条件での合意を余儀なくされた。 条約によってロシアがドイツに割譲した地域。ドイツの影響下におかれた地域にとってはこれが国家独立の保障となった。1918年3月3日、ロシアと中央同盟国との講和条約となるブレスト＝リトフスク条約は、ボリシェヴィキ政府と、ドイツ帝国、オーストリア・ハンガリー二重帝国、ブルガリア王国、オスマン帝国との間で調印された。 条約によってロシアは第一次世界大戦から正式に離脱し、さらにフィンランド、エストニア、ラトヴィア、リトアニア、ポーランド、ウクライナ及び、トルコとの国境付近のアルダハン、カルス、バトゥミに対するすべての権利を放棄した。トルコとの国境地域を除くそれらの地域の大部分は、事実上ドイツ帝国に割譲された。ドイツ軍の影響下に入った地域では、次々と独立国家が誕生した。また、6月12日、ロシアはウクライナに対しCFD を結ばざるを得なくなった。なお、ウクライナでは4月29日に中央ラーダ政府はドイツ軍のクーデターによって倒され、かわってパーヴェル・スコロパーツキイを首班とするウクライナ国が成立した。 加えて、ブレスト＝リトフスク条約の調印の後、8月27日にベルリンで調印された追加条約によって、ロシアに多額の賠償金の支払いが課せられた。 その後、1918年11月13日には、中央同盟側の降伏と第一次世界大戦の終結を受けて、ボリシェヴィキ政府が条約を破棄したことで、結局、ブレスト＝リトフスク条約は8ヶ月しか効力を持たなかった。1919年に調印されたヴェルサイユ条約でドイツはブレスト＝リトフスク条約の失効を受け入れ、1922年のラパッロ条約では、ソ連・ドイツ双方が、協議されたすべての地域に対する権利と賠償を相互に放棄することが合意された。 ブレスト＝リトフスク条約により旧ロシア帝国領が大きく割譲されたため、条約を受け入れたボリシェヴィキ政府には左右の立場を問わず国内のあらゆる層から非難が向けられ、ボリシェヴィキも分裂の危機にさらされた。この争いに乗じて協商国側が干渉し、2年におよぶ白軍（白衛軍）との内乱が続いた（ロシア内戦）。また、ポーランドの干渉によりポーランド・ソヴィエト戦争も行われた。1920年には西ウクライナを除くウクライナの大部分は赤軍の働きとスパイの工作活動によってボリシェヴィキ側に奪回されたが、バルト海沿岸部やポーランドに帰属された広い領域は、エストニア、ラトヴィア、リトアニア、ポーランドの領土となり、第二次世界大戦までソ連の手を離れることになった。 のちにソ連が政治的な主導権を完全なものとすると、ウクライナ中央ラーダと中央同盟国間で結ばれた最初のブレスト＝リトフスク条約は歴史から消されることとなった。そのため、現代に至るまでブレスト＝リトフスク条約といってまず想定されるのはボリシェヴィキと中央同盟国間の条約となっている。このようになった理由としては、 前者の当事者であった中央同盟国政権とウクライナ政権がいずれも存在しなくなった。したがって、この条約を主張する有力な政治的主体がなくなった。 各国がこの時期にウクライナが民族自決の理念をもとに独立していたという事実を黙殺してしまいたかった事情がある。ウクライナを併合したソ連政府は無論のこと、ソ連との関係を重視する西ヨーロッパ各国の思惑や、内戦に乗じてウクライナの一部を自国領に編入した中・東欧各国の都合が関係し、理想として掲げていた民族自決権の侵害を各国の都合により是認したことは好ましくない事実であった。 こうした事情から、各国ではウクライナの日経225 を国際的に認定した中央同盟国・ウクライナ間の条約を黙殺することにより、歴史の正当化を図ったのである。 学術的にも前者の条約の黙殺が行われた。ソ連の歴史学ではウクライナと中央同盟国間で結ばれた軍事的協定についてのみ歪曲して強調し、ウクライナが帝国主義ドイツによって不当に占領されたという物語を作り出した。これにより、ボリシェヴィキがウクライナを帝国主義者の手から解放したという、休戦協定を破った1918年末の赤軍のウクライナ侵攻が歴史的に正当化された。この試みは成功を収めた。帝国主義からの解放というわかりやすい歴史観は広く欧米各国にも受け入れられ、主流派の歴史観として定着していった。 こうした政治的問題により、ウクライナ・中央同盟国間の条約についてはウクライナ史の文脈でしか登場することがなくなった。それとて、各国の親ソ連・保守的な旧主流派の史学観からは今以て完全に無視されている。 ヴェルサイユ条約（ヴェルサイユじょうやく、仏: Traite de Versailles）とは、1919年6月28日にフランスのヴェルサイユで調印された、第一次世界大戦の講和条約。ヴェルサイユ宮殿・鏡の間で調印されたことからこの名がある。くりっく365 とも表記される。 日本における正式名称は同盟及連合国ト独逸国トノ平和条約(大正8年条約第1号)。 この条約によりもたらされた国際秩序をヴェルサイユ体制という。 パリ講和会議における各国首脳、左から順にロイド・ジョージ（イギリス）、ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド（イタリア）、ジョルジュ・クレマンソー（フランス）、ウッドロウ・ウィルソン（アメリカ）ヴェルサイユ条約は、6か月に渡るパリ講和会議の結果として締結され、この条約により第一次世界大戦は公式に終了した。敗戦国であるドイツの条約調印式は1919年6月28日に行われた。 ヴェルサイユ条約は1920年1月10日に批准され、その結果ドイツとその同盟国は戦争を引き起こした責任として、莫大な賠償金（後に1320億金マルクと決定、当時のドイツGNP20年分）を課せられた。ヴェルサイユ条約の名は調印場所のヴェルサイユ宮殿にちなむが、これは敗戦によって解体したドイツ帝国が1871年1月18日にその成立を宣言した場所だった。これは偶然の一致ではなく、ヴェルサイユ条約調印の場所は、ドイツに対する戦勝国の意趣を含んで選択された。 そもそもヴェルサイユ条約は、その制定に際してアジア・アフリカの解放という大義名分が掲げられていたが、実際には、戦勝国の賠償規定だった。それまでの戦争において敗北した国家は賠償を行っていたことと、第一次世界大戦が過去に類を見ないほど悲惨な損害を生み出した戦争だったため、戦勝国は敗北した国家に対してその償いをさせようとしたことが、この条約の過酷さを生んだ。 この戦勝国の敗戦国への報復的とも言える賠償条件を含んだこの条約で成立した、いわゆる「ヴェルサイユ体制」については条約締結の際にイギリス代表として参加した（過酷な賠償に抗議して途中帰国した）経済学者ジョン・メイナード・ケインズは『平和の経済的帰結』の中で再び戦争が起こることを予言した。またバチカンの教皇ピウス11世はヴェルサイユ体制を『平和のようなもの』と批判した。 結果、この講和条約はその後のドイツ民族の住む地域のドイツ周辺国への割譲ということを含め、ドイツ国民の民族意識に傷をつけることとなり、このことがドイツ民族というものをひとつにするというアドルフ・ヒトラーを中心とする国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）に政権を握らせる一因となった。1935年、ヒトラー政権のナチス・ドイツは一方的にヴェルサイユ条約を破棄した。 ドイツの軍事力は大きく損なわれることになった。エーベルトは軍事力を完全に無くす事は出来ないと考えドイツ義勇軍やトゥーレ協会を隠れ蓑として軍の連続性保持に努めた。また、あの手この手で基礎技術のノウハウを高めていったため、ヒトラーが再軍備を宣言した際迅速に強化することが出来た。 多くの識者が、このような結果になることを予想して警鐘を鳴らしたにもかかわらず、その被害を敗戦国に一方的に負わせようとした。このことが戦後の排外的ナショナリズムの高揚などの影響をもたらし、ひいては大恐慌とその後の世界経済の混乱へとつながり[要出典]、再び世界大戦を引き起こす要因となった。